帳票：売上一覧

「売上一覧表DL」画面からダウンロードされる「売上一覧表」（エクセル形式）の様式と項目について説明します。
請求書データから「請求金額」、手配実績データから「支払金額」をクライアント別・年月別に集計し、件数・経費・消費税・源泉税・粗利・粗利率まで1枚にまとめた集計表です。
オーダーに「部」「営業担当」を登録しておくと、ダウンロード時の集計区分に応じて部別・営業担当者別にシートを分けて出力できます。
※ 手配実績は、支払可否や支払済み有無に関係なくすべて集計されます。

帳票出力

１．売上一覧のサンプル画像
２．売上一覧の項目

１．売上一覧のサンプル画像

売上一覧表は、ダウンロード時に指定した集計区分（全体／部別／営業担当者別）ごとにシートが分かれて出力されます。
それぞれのシートには、年月・取引先（クライアント）単位の小計と、対象期間全体の合計が「小計」「合計」行としてまとまる構造になっています。

エクセル

エクセルを開いた状態のサンプル画像です。
ヘッダー部にダウンロード条件（作成日・集計範囲・クライアント・外注区分）が表示され、その下に明細・小計・合計の行が続きます。

プレビュー

印刷プレビューで表示した状態のサンプル画像です。
売上一覧表は、ヘッダー（A1～R7）から明細最終行までが印刷範囲として設定されています。

２．売上一覧の項目

売上一覧表で出力される各項目（列）の意味と、集計のしかたを説明します。
ダウンロード時の集計区分が「全体」の場合は集計区分列（B列）が「ー」となり、「部別」では部名、「営業担当者別」では営業担当者名が出力されます。

作成日	売上一覧表をダウンロードした日付（システム日付）が、右上のセル（Q1）に出力されます。例）2026年5月12日にダウンロードした場合：「2026/05/12」
タイトル	セル A2 に「売上一覧（{$kbn_name}）」の形式で出力されます。 {$kbn_name} には、ダウンロード時に選択した集計区分（全体／部別／営業担当者別）が入ります。例）集計区分「部別」を選択した場合：「売上一覧（部別）」
集計範囲	セル A3 に、ダウンロード時に指定した「請求日　期間」（開始日～終了日）が出力されます。期間を省略してダウンロードした場合、その方向の日付は出力されません。売上一覧表DL
クライアント	セル A4 に、ダウンロード時に指定した「クライアント」（取引先コード・取引先名・部署名）が出力されます。クライアントを指定しないでダウンロードした場合は、見出しのみが出力されます。
外注区分	セル A5 に、ダウンロード時に指定した「外注区分」（指定しない／自社／外注）が出力されます。指定しない場合は「-」が出力されます。

年月	請求書の請求年月（yyyy.mm 形式）が出力されます。売上があった年月ごとに集計され、行が並びます。例）2026年5月の請求であれば「2026.05」
集計区分列（B列）	ダウンロード時の集計区分に応じて、列の意味と出力内容が変わります。全体：列見出しは「ー」となり、明細行は空欄です。部別：列見出しは「部名」となり、明細行にはオーダーに登録された部の名称（コード名称マスタ「部」で登録された名称）が出力されます。営業担当者別：列見出しは「営業担当者」となり、明細行にはオーダーに登録された営業担当者の名前が出力されます。部・営業担当者は、オーダー登録時に「基本情報」タブで設定します。未登録のオーダーがあると、対応する行のキーが空欄となり、内訳の確認がしづらくなります。オーダー登録「基本情報」
CD	クライアント（取引先）の取引先コードが、親番・枝番の2列に分かれて出力されます。年月とクライアント単位で集計され、明細の下に「小計」行が並びます。 ※ 行のCDが「小計」になっている場合、その行は年月単位・集計区分単位の小計、または期間全体の合計を表します。 CD列の階層構造は次のようになります。・「年月＋取引先親番＋枝番」の行：その案件（クライアント＋年月）の集計・「年月＋取引先親番＋小計」の行：取引先（親番）単位の小計・「年月＋小計」の行：その年月の全体小計・年単位の「年＋小計」の行：その年の全体小計・最下行の「合計」の行：売上一覧表全体の合計
クライアント名	取引先マスタに登録されたクライアント名（取引先名）が出力されます。取引先が子会社の場合（取引先コードの枝番が「00」以外）は、親会社の取引先名が出力されます。取引先マスタ
部署名	取引先マスタに登録された部署名が出力されます。枝番ごとに部署名が異なる場合は、枝番単位で出力されます。
担当者名	取引先マスタに登録されたクライアントのご担当者様の氏名が出力されます。
件数	その年月・クライアントに紐づく手配実績の件数が出力されます。 ※ 請求明細の「行追加」で手動で追加された請求明細（実績に紐づかない請求明細）は、件数にはカウントされません。そのため、請求明細の行数と件数は一致しない場合があります。件数は「実績由来の請求明細」の数を表します。請求金額・請求立替金額・消費税には、行追加された請求明細も加算されます。

請求金額（Ａ）	その年月・クライアントの請求明細から、税抜きの課税対象額を集計した金額が出力されます。内税の請求明細は「課税対象額－消費税」、外税・不課税・非課税の請求明細は「課税対象額」をそのまま集計します。請求明細登録
請求立替金額（Ｂ）	その年月・クライアントの請求明細の「経費」を集計した金額が出力されます。請求交通費・経費・自由項目3の合計です。立替金額は税抜・税込の区別なく、請求明細に登録された金額そのものが集計されます。
消費税（Ｃ）	その年月・クライアントの請求明細にかかる消費税を集計した金額が出力されます。
請求合計（Ｄ＝Ａ＋Ｂ＋Ｃ）	請求金額（Ａ）＋請求立替金額（Ｂ）＋消費税（Ｃ）の合計金額が出力されます。このクライアント・年月における請求書の総請求金額（税込）を表します。

支払金額（Ｅ）	その年月・クライアントに紐づく実績（手配実績）の支払課税対象額を集計した金額が出力されます。基本給＋残業＋深夜残業＋手当計＋増減額の合計です。 ※ 実績の支払可否・支払済み有無は考慮されず、すべての実績が集計対象となります。請求
立替金額（Ｆ）	その年月・クライアントに紐づく実績の経費を集計した金額が出力されます。実績の支払交通費＋経費（経費区分が「立替」のもの）の合計です。 ※ 経費区分が「立替」以外（例: 給与に含めて支払うもの）は、立替金額には含まれません。
源泉税（Ｇ）	その年月・クライアントに紐づく実績の「日額源泉税」を集計した金額が出力されます。 ※ 日額源泉税は、支払済の実績にのみセットされます。支払済以外の実績の源泉税は0として集計されます。月の途中までしか支払処理が進んでいない期間で集計すると、源泉税が実際より小さく出力されることがあります。確定値として利用する場合は、支払処理が完了した期間で集計してください。
支払合計（Ｈ＝Ｅ＋Ｆ－Ｇ）	支払金額（Ｅ）＋立替金額（Ｆ）－源泉税（Ｇ）の金額が出力されます。スタッフへの実際の支払額（源泉税を差し引いた手取り相当の合計）を表します。

粗利（Ｉ）	（請求金額（Ａ）＋請求立替金額（Ｂ））－（支払金額（Ｅ）＋立替金額（Ｆ））の金額が出力されます。消費税・源泉税を除いた、稼働あたりの粗利益額を表します。
率（％）	粗利率＝｛粗利（Ｉ）／（請求金額（Ａ）＋請求立替金額（Ｂ））｝×100 の値が出力されます（小数点第2位四捨五入の表示）。 ※ 請求金額（Ａ）＋請求立替金額（Ｂ）が0の場合は、粗利率は計算できないため「－」が出力されます。粗利率は案件の収益性を判断する重要な指標です。クライアントごと・部ごと・営業担当者ごとに粗利率を比較すると、収益改善の余地がある案件・担当者を特定しやすくなります。

支払金額（Ｅ）・立替金額（Ｆ）・源泉税（Ｇ）は、支払可否・支払済み有無に関係なくすべての実績を集計します。月次の確定支払額として利用する場合は、対象期間の支払処理がすべて完了していることを確認してください。